ICT教材やタブレット学習を出席扱いにする方法。フリースクールとの違いもわかりやすく解説

子どもが学校に行けなくなり、自宅でタブレットの学習教材を使って勉強している。そんなご家庭で気になるのが「この学習は学校の出席として認めてもらえないのだろうか」ということではないでしょうか。

結論から言えば、自宅でICT教材やタブレット教材を使った学習も、要件を満たせば在籍校の出席扱いにできる制度があります。 文部科学省が要件を示しており、実際に自宅学習で出席扱いを認められている子どもたちは年々増えています。

先にこの記事の範囲をお伝えしておきます。この記事は、フリースクールなどの施設に通わず、自宅でICT教材やタブレット学習をしている場合の出席扱いの解説です。フリースクールに通う場合の出席扱いは要件が少し異なるので、こちらの記事をご覧ください。

「不登校でも出席扱いに?」文部科学省認定で出席扱いになる3つの要件を徹底解説
https://freeschool.meikogijuku.jp/media/shusseki-atukai/

僕は約10年間の不登校を経験しました。当時はフリースクールで学び、現在は不登校の専門家として本を書いたり、2000人以上の子どもたちとご家庭をサポートしてきました。不登校の専門家として、これまでに2000人以上の不登校の子どもたちとそのご家庭に関わってきました。

この記事では、自宅でのICT教材・タブレット学習を出席扱いにするための要件と進め方、フリースクールとの違いを解説します。

目次

自宅のICT教材学習が出席扱いになる制度とは

出席扱いとは、学校に登校していなくても、学校外や自宅での学習を在籍校の出席として認めてもらえる制度です。文部科学省が「不登校児童生徒への支援の在り方について」という通知で方針を示しており、最終的には在籍校の校長先生が判断します。

このなかに、フリースクールなど施設での学習だけでなく、自宅においてICT等を活用した学習活動を行った場合の出欠の取り扱いも定められています。ICT教材やタブレット教材、オンライン授業、郵送やFAXでのやりとりを使った学習がこれにあたります。

根拠となる文部科学省のページはこちらです。

不登校児童生徒への支援の在り方について(通知)|文部科学省
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/1422155.htm

不登校児童生徒が自宅においてICT等を活用した学習活動を行った場合の指導要録上の出欠の取扱いについて|文部科学省
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/1422155_00005.htm

自宅のICT学習を出席扱いにする7つの要件

文部科学省の通知では、自宅でのICT等を活用した学習を出席扱いにするための要件として、次の7つが示されています。

  1. 保護者と学校の連携・協力関係 保護者と学校の間に十分な連携・協力関係が保たれていることが前提です。担任の先生と定期的にやりとりできている状態をつくります。
  2. ICT等を活用した学習活動であること ICT教材やタブレット教材、オンライン授業のほか、郵送やFAXを活用した学習も対象になります。
  3. 訪問等による対面指導 先生の家庭訪問など、対面での指導が適切に行われることが前提とされています。教材だけで完結するのではなく、人との関わりを保つことが求められます。
  4. 計画的な学習プログラム お子さんの学習理解の程度を踏まえた、計画的な学習プログラムであることが必要です。
  5. 校長先生が状況を把握していること 対面指導や学習活動の状況を、校長先生が十分に把握していることが求められます。
  6. 学校外の施設で指導を受けられない場合の学習であること 基本的に、教育支援センターなど学校外の公的機関や民間施設で相談・指導を受けられない場合に行う学習活動であることとされています。
  7. 学校の教育課程に照らして適切であること 学習の成果を評価に反映する場合には、学習内容が学校の教育課程に照らして適切と判断されることが必要です。

7つと聞くと大変に思えるかもしれませんが、整理すると、学校とつながりながら、計画的に学び、その記録を共有するということです。ひとつずつ学校と確認していけば、十分に目指せる制度です。

フリースクールでの出席扱いとの違い

フリースクールなど学校外の施設に通う場合の出席扱いは、保護者と学校の連携、計画的なプログラム、学習状況の把握という3つのポイントが中心です。一方、自宅でのICT学習の場合は、先ほどの7つの要件が示されています。大きな違いは次の2点です。

  1. 対面指導が前提になること 自宅学習の場合、訪問等による対面指導が要件に入ります。学習が完全に孤立しないように、人との関わりを保つ設計になっています。
  2. 学校外の施設で指導を受けられない場合が基本とされていること まずは教育支援センターやフリースクールなどの利用が検討され、それが難しい場合の選択肢として自宅ICT学習が位置づけられています。

つまり、自宅でのICT学習による出席扱いは、フリースクールに通う場合よりも要件がやや細かく、学校との丁寧なすり合わせが必要です。だからこそ、学校への説明資料や連携の型をすでに持っているサービスを選ぶと、話がぐっと早く進みます。

出席扱いを目指す進め方4ステップ

実際の進め方を整理します。

  1. 教材やサービスを決める 出席扱いの実績があるICT教材やオンラインフリースクールを選ぶと、学校への説明資料や学習記録の仕組みが整っているため話が早く進みます。
  2. 担任の先生に相談する 「文科省の通知に沿って、自宅でのICT学習を出席扱いにできないか相談したい」と伝えるのがスムーズです。判断するのは校長先生なので、担任の先生経由で話を上げてもらいます。
  3. 学習記録を学校に共有する 学習内容や時間、お子さんの様子が伝わる記録を定期的に提出します。先生が状況を把握できることが要件の柱なので、ここが承認の決め手になります。
  4. 出席扱いが承認される その後も記録の共有と学校との連携を続けていきます。家庭訪問や面談など、対面での関わりも大切にします。

注意してほしいのは、ICT教材を契約しただけでは出席扱いにはならないということです。学校との連携と記録の共有があってはじめて成り立つ制度なので、教材選びと同じくらい「学校とのつながり方」を大事にしてください。

自宅学習を出席扱いにつなげやすい2つの選択肢

選択肢1:自宅で学べる「オンラインフリースクール」

オンラインフリースクール クラスジャパン小中学園

「教材だけだと続かない」「学校とのやりとりを親だけで抱えるのは不安」というご家庭には、オンラインフリースクール「クラスジャパン小中学園」という選択肢があります。

自宅にいながら、ネットの先生(担任)が伴走し、学習や生活リズムをサポートします。2018年の開校からこれまでに2000人以上の不登校の子どもたちを支えてきた実績があり、一定の要件を満たせば在籍校の出席扱いとなる仕組みも整っています。出席扱い制度はクラスジャパンが先駆けとなって学校や自治体と一緒につくってきた取り組みなので、学校との連携もスムーズです。

学習教材に加えて、最先端のAIサポートがあるのも特徴です。生徒一人ひとりにカスタマイズされた学習AIが、わからない場面でつまずかないように、答えをすぐ教えるのではなくヒントを出しながら一緒に考えてくれます。学習以外の用途には使えないフィルタリング設定付きなので、安心して使えます。

クラスジャパン小中学園の詳細はこちら
https://www.cjgakuen.com/

選択肢2:通える距離の「明光フリースクール」

明光フリースクール

「自宅学習を続けながら、少しずつ外に出る場所もほしい」というお子さんには、明光義塾がつくる明光フリースクールがあります。平日の日中に通えるフリースクールで、明光義塾の個別指導がベースにあるので、一人ひとりのつまずきを見つけて、そこから戻る学び方ができます。学習だけでなくプログラミングやeスポーツなどもあり、「学校ではないけれど通う場所」として機能します。学校の出席扱いや自治体の補助金対象になる実績も多数あります。

新規の校舎もどんどん展開していますので、お近くの教室についてはまずはお問い合わせください。

明光フリースクールの詳細はこちら
https://freeschool.meikogijuku.jp/

まとめ。自宅のICT学習も「学校とつながる仕組み」があれば出席扱いを目指せる

自宅でのICT教材やタブレット学習も、文部科学省の通知に沿って学校と連携すれば、出席扱いを目指せます。ポイントは、教材そのものよりも、学習の記録を学校と共有し、つながりを保つ仕組みをつくることです。

学校に行かない期間があっても、学びを止めない方法はあります。お子さんを責める必要も、ご自身を責める必要もありません。

「うちの場合はどう進めればいい?」という段階でも大丈夫です。僕の公式LINEでは不登校に関する情報発信や無料相談を行っています。まずは話を聞いてみるだけでも、気持ちが少し軽くなるはずです。

小幡和輝の無料LINE相談はこちら
https://www.obatakazuki.com/lp

よくある質問

自宅でのICT教材やタブレット学習は出席扱いになりますか?

文部科学省の通知により、保護者と学校の連携、計画的な学習プログラム、対面指導、学習状況の把握など7つの要件を満たせば、自宅でのICT等を活用した学習も在籍校の出席扱いにできます。最終的な判断は在籍校の校長先生が行います。

ICT教材を契約すれば自動的に出席扱いになりますか?

なりません。教材の利用に加えて、保護者と学校の連携・協力関係、学習記録の共有、訪問等による対面指導などが要件とされています。学校への説明資料や学習記録の仕組みを持つサービスを選ぶと進めやすくなります。

フリースクールに通う場合の出席扱いと何が違いますか?

フリースクールなど施設に通う場合は連携・計画性・学習把握の3つのポイントが中心ですが、自宅でのICT学習の場合は7つの要件が示されており、対面指導が前提になることと、学校外の施設で相談・指導を受けられない場合の学習が基本とされている点が主な違いです。

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この記事を書いた人

1994 年、和歌山県生まれ。10年の不登校を経験。不登校当時はフリースクールで学び、その後18 歳で起業。SNS を活用したマーケティングを専門とし、東京2020 オリンピック・パラリンピックでは総フォロワー1000万人以上の公式SNSアカウントを運用。不登校への偏見を払拭し、不登校になっても取り残されない社会を目指し不登校の専門家として活動。オンラインフリースクール『クラスジャパン小中学園』の代表として、これまでに2000人以上の不登校生徒をサポート。著書に『学校は行かなくてもいい/英治出版』『学校では教えてくれない 稼ぐ力の身につけ方/小学館』など計6冊。講演、メディア出演も多数。

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