子どもが学校に行けなくなったとき、多くの保護者の方が気になるのが「このまま欠席が積み重なって、進路に影響しないだろうか」という不安ではないでしょうか。
結論から言えば、学校に登校しなくても、フリースクールや自宅での学習を在籍校の「出席」として認めてもらえる制度があります。 そして東大阪市には、すでにその承認事例があります。
東大阪市は、市がみずからオンラインの学びの場を運営している街です。教育支援センターには、通って過ごす「ふれあいルーム」と、メタバースで参加する「ふれあいオンラインルーム」の2つがあります。
この記事では、東大阪市で出席扱いを進める手順、2つのルームの通い方、相談窓口、補助金の状況までまとめてお伝えします。
自己紹介が遅れました。小幡和輝と申します。僕は不登校の元当事者です。約10年間学校に行かず、フリースクールで学びました。
現在は不登校の専門家として、本の執筆や講演をしながら、2000人以上の子どもたちとご家庭をサポートしています。
不登校の専門家として言えるのは、出席扱いの制度と地域の支援を知っているかどうかで、不登校になった後の選択肢は大きく変わるということです。
東大阪市で実際に出席扱いが認められた事例
まず知っていただきたい事実からお伝えします。
東大阪市内の学校で、フリースクールに入会したあとすぐに活動レポートを学校へ提出することで、出席扱いが認められた事例があります。
「うちの子の学校でも認めてもらえるのだろうか」と不安な方は多いと思います。ただ、東大阪市にはすでに前例があります。前例があるということは、学校側にとっても判断しやすいということです。
公的な資料からも、前例の存在は読み取れます。大阪府教育庁は、政令市を除く府内の公立小中学校が「現在連携し、出席扱いしているフリースクール等」を資料にまとめて公開しています。令和8年2月版には、東大阪市内の施設が4か所載っています。[1]
載っているのは、フリースクールTANE、フリースクール スタートライン、トライ式中等部の新石切キャンパスと布施キャンパスです。
この資料は府内すべての施設を網羅したものではありませんし、載っている施設に通えば認められると決まっているわけでもありません。判断するのは在籍校の校長先生です。それでも、民間の学び場での活動を出席として認めてきた学校が府内に実際にあることは、学校と話をするときの土台になります。
そもそも「出席扱い」とは
出席扱いとは、学校に登校していなくても、自宅やフリースクールでの学習を在籍校の出席として認めてもらえる制度です。文部科学省が要件を示しており、最終的には在籍校の校長先生が判断します。[2]
ポイントは大きく4つあります。
- 保護者と学校の連携 担任の先生と定期的にやりとりできている状態が前提になります。
- 計画的な学習プログラム ICT教材やフリースクールでの活動がこれにあたります。
- 訪問等による対面指導 自宅で学ぶ場合は、先生の家庭訪問や面談など、対面のやりとりが定期的にあることが求められます。
- 学習状況の把握 活動レポートや学習記録を提出し、学校が状況をつかめるようにします。
つまり「なんとなく家で勉強している」ではなく、記録を残して学校と共有し、先生とも顔を合わせる仕組みさえあれば、出席扱いは十分に目指せます。
東大阪市は市のオンラインルームで「出席扱いの型」を示している
ここが東大阪市の特徴です。2026年9月時点で、東大阪市が民間のフリースクール向けに独自の出席扱いガイドラインや申請の様式を公開していることは確認できませんでした。民間施設での活動については、文部科学省の通知に沿って、校長先生が一人ひとりの状況を見て判断することになります。
では手がかりがないのかというと、そうではありません。市の教育センターが運営する「ふれあいオンラインルーム」の募集案内に、出席扱いについてのQ&Aが載っています。
「参加したら学校の出席扱いになりますか」という質問に対して、市の答えは2点です。文部科学省が示す要件を基に、学校長の判断により指導要録上の出席扱いとすることができること。そして、参加した子どもの活動状況は、オンラインルームから在籍校に送る「参加状況報告書」などで共有することです。[3]
保護者にとって大事なのは、この仕組みが民間のフリースクールで出席扱いを目指すときと同じ形をしていることです。学校の外で学ぶ、活動の記録を在籍校へ届ける、校長先生が判断する。東大阪市の学校は、市のオンラインルームを通じて、この流れをすでに経験しています。
ですから、フリースクールやオンラインフリースクールの活動レポートを学校へ届けるときは、「市のふれあいオンラインルームの参加状況報告書と同じように、毎月の活動の様子をお伝えします」と説明すると、先生にも伝わりやすくなります。
市の考え方も確認しておきます。東大阪市教育委員会の「不登校支援ガイド」（令和8年4月改訂）は、今後を心配する保護者に向けて、学校に登校することのみを目標にせず、お子さんが自らの進路を主体的に考えられるよう後押しすることが大切だと書いています。
学校の外の学びを学校に認めてもらう相談は、市のこの考え方に沿ったものです。[4]
なぜ出席扱いが重要なのか
第一に挙げられるのは、進学や受験への影響です。欠席日数が内申に響くのではないかという不安は、多くの保護者の方が抱えるものだと思います。
ただ、この影響は昔に比べると小さくなってきています。受験の合否判定で出席日数を考慮しない自治体が増えてきているためです。
だからこそ僕は、もうひとつの視点をお伝えしたいです。
僕自身、不登校の当時はフリースクールに通っていた当事者です。当時は、学校に行っていない自分への否定的な気持ちや「このままでいいのかな」という不安がずっと心のどこかにありました。
でも、フリースクールでの学びが出席扱いになったことで、自分がやっていることを学校が認めてくれた。 「これでいいんだ」と思えるようになったんです。その結果、少しずつ自己肯定感が高まっていきました。
出席扱いは、単に欠席日数を減らすための制度ではありません。学校の外での学びも認められているという安心感を子どもに届けられる制度です。だからこそ僕は、出席扱いを大事にしてほしいと思っています。
出席扱いの仕組みを持つオンラインフリースクールについては、こちらで学び方を紹介しています。
東大阪市での進め方。実例ベースの4ステップ
実際に承認された事例をもとに、流れを整理します。
- フリースクールや教材を決める 出席扱いの実績があるところを選ぶと話が早く進みます。学校への説明資料や連携の型をすでに持っているためです。見学のときに「在籍校への報告はどんな形で、どのくらいの頻度ですか」と聞いておくと、その後の相談が進めやすくなります。
- 担任の先生に相談する 「出席扱いにしてほしい」といきなり交渉するのではなく、「文科省の通知に沿って、フリースクールでの活動を出席扱いにできないか相談したい」と伝えるのがスムーズです。判断するのは校長先生なので、担任の先生経由で話を上げてもらいます。
- 活動レポートを提出する 東大阪市の事例では、入会後すぐにレポートの提出を始めたことが承認の決め手になりました。民間施設向けの決まった様式は公開されていないので、レポートの中身がそのまま判断材料になります。日付、取り組んだ内容、時間、本人の様子の4点がそろっていれば十分です。
- 出席扱いが承認される その後も定期的にレポートを共有し、学校との連携を続けていきます。年度が替わって担任の先生や校長先生が替わることもあるので、これまでのレポートは手元にも残しておいてください。
もし学校の反応が鈍かったときの動かし方は、こちらの記事にまとめています。
>>出席扱いを学校に断られたときはどうする？校長判断を動かす3つの材料
東大阪市の補助金。保護者向けの利用料助成は確認できません
お金の面も正直にお伝えします。2026年9月時点で、東大阪市の公式サイトでは、保護者がフリースクールの利用料について受け取れる市独自の助成制度は確認できません。大阪府にも、保護者に利用料を直接助成する制度は確認できませんでした。
大阪府内では、大阪市の習い事・塾代助成事業や、枚方市のフリースクール等利用支援補助金のように、市が独自に制度をつくっている例があります。ただし、どちらもその市に住んでいる方が対象です。大阪市と隣り合う東大阪市にお住まいでも、大阪市の助成は使えません。
「補助金がないなら、うちは無理かもしれない」と感じた方もいるかもしれません。ただ、東大阪市には公的な学びの場が複数あります。このあと紹介する市の教育支援センターの2つのルームと、無料で参加できる職場体験の居場所です。
こうした公的な場と、民間のフリースクールやオンラインフリースクールを組み合わせて、通う日数や費用を調整しているご家庭は少なくありません。
制度は年度の途中でも新しくできることがあります。最新の状況は、東大阪市教育委員会に確認してください。
大阪府内のフリースクールと各市の補助金は、こちらの記事で市区町村別に紹介しています。
>>大阪府のフリースクールと補助金一覧。市区町村別に紹介します【2026年最新】
東大阪市で利用できる2つの選択肢
選択肢1：自宅で学べる「オンラインフリースクール」
「まだ外に出るエネルギーがない」というお子さんには、オンラインフリースクール「クラスジャパン小中学園」という選択肢があります。
自宅にいながら、ネットの先生（担任）が伴走し、学習や生活リズムをサポートします。
2018年の開校からこれまでに2000人以上の不登校の子どもたちを支えてきた実績があり、一定の要件を満たし校長先生が認めれば在籍校の出席扱いとなる仕組みも整っています。
出席扱い制度はクラスジャパンが先駆けとなって学校や自治体と一緒につくってきた取り組みなので、学校との連携もスムーズです。
東大阪市は、西の布施から東の石切・瓢箪山まで東西に長い街です。市の教育支援センターのふれあいルームは永和の1か所なので、住んでいる場所によっては通うだけで時間がかかります。
市のオンラインルームは市立の小中学校・義務教育学校に在籍する子が対象で、私立や国立の学校に通う子は対象に含まれていません。自宅から始められて在籍校を問わないオンラインフリースクールは、そうしたご家庭にとって現実的な選択肢になります。
学習面では最先端のAIサポートを取り入れているのも特徴です。生徒一人ひとりにカスタマイズされた学習AIが、わからない場面で答えをすぐに教えるのではなく、ヒントを出しながら一緒に考えてくれます。学習以外の用途には使えないフィルタリング設定があるので、安心して使えます。
選択肢2：仲間と過ごせる「明光フリースクール」
外に出て仲間と過ごしたいお子さんには、明光義塾がつくる明光フリースクールがあります。2026年9月時点で大阪府内に校舎はまだありません。
関西で校舎があるのは滋賀県湖南市の甲西校で、住所は湖南市岩根中央3丁目55番地、JR草津線の三雲駅から自転車で11分ほどの場所です。
東大阪市から毎日通う距離ではないので、東大阪市のお子さんにはまずオンラインのクラスジャパン小中学園をおすすめしています。
明光フリースクールでは、学び直しのサポートに加えて、プログラミングやeスポーツなど、子どもが「楽しい」と思えるコンテンツを用意しています。学校ではないけれど、仲間と過ごしながら通う場所として機能します。学校の出席扱いや自治体の補助金の対象になった実績も他の地域で多数あります。
新規の校舎もどんどん展開していますので、お近くの教室についてはまずはお問い合わせください。
東大阪市の公的な相談窓口も知っておこう
フリースクールとあわせて、東大阪市の公的な支援も知っておくと安心です。
東大阪市の適応指導教室にあたる施設は「東大阪市教育支援センター」で、通室型の「ふれあいルーム」とオンラインの「ふれあいオンラインルーム」の2つがあります。どちらも運営は東大阪市教育センター（永和2丁目15番25号）です。
ふれあいルーム（通室型）
場所は教育センターの中です。近鉄奈良線の河内永和駅・JRおおさか東線のJR河内永和駅から南東へ700メートル、近鉄大阪線の俊徳道駅・JR俊徳道駅から北東へ500メートルの位置にあります。[5]
開室は月曜日・火曜日・木曜日・金曜日の9時から16時で、活動時間は10時から15時15分です。水曜日は「チャレンジ登校日」として閉室になります。1日の流れは、朝の会のあと45分の学習が3コマ、その合間に自主活動と昼食、最後に園芸・創作・スポーツなどの各種プログラムです。
学習の課題は、学校と連携しながら、ルームのスタッフと相談して決めます。子どものカウンセリングや、希望する保護者との個別面接、コミュニケーションスキルアップ講座も行われています。
対象は、東大阪市立の小学校・中学校・義務教育学校に在籍していて、登校しにくい、または登校できない状況にある子です。入室は在籍校を通して申し込みます。
見学と体験のあと、本人が希望する場合に「入室願」を在籍校へ提出し、ふれあいルーム・在籍校・教育センターの協議で入室が決まります。在籍校の校長先生が通室を必要と認めていることも条件です。
ふれあいオンラインルーム（メタバース）
インターネット上の仮想空間に自分のアバターで入り、先生とチャットやビデオ通話でやりとりしながら学ぶ場です。活動時間は月曜日から金曜日の9時30分から16時（12時から13時はログイン不可）で、午前と午後に「学びタイム」と、クイズやゲームの「わくわくタイム」があります。
学習には、学校の教材やAIドリル、動画コンテンツを使います。用意するものは、学校で使っている1人1台端末と教科書、筆記用具です。活動時間内ならいつでも参加と退出ができ、欠席の連絡もいりません。画面や音声をオフにしたまま参加することもできます。
申し込みの方法は3つあります。
- 電子申請 東大阪市電子申請システムの申し込みフォームから
- 電話 教育センターのふれあいオンラインルーム担当 06-6721-1188
- 学校を通じて 在籍校に入室の希望を伝える
通室型のふれあいルームは在籍校を通した申し込みだけですが、オンラインルームは保護者から教育センターへ直接申し込めます。手続きが終わると、教育センターから在籍校へ「参加確認書」が送られます。
そのほかの居場所と相談窓口
公民連携の不登校支援事業として、職場体験「そばにいるよ」もあります。社会福祉法人青山会が東大阪市教育委員会と連携して行っている取り組みです。
市内にある同法人の19か所の施設で、支援やレクリエーション、イベントの補助を体験できます。不登校などの状況にある小中学生が対象で、予約は不要、費用は無料、昼食の提供もあります。初回の申し込みと相談は法人本部（072-968-8838）です。
相談の窓口は次のとおりです。
- 東大阪市教育センター 来所相談 不登校・学習・進路・発達などの相談 06-6727-0113（電話で要予約。月曜日から金曜日と第2・第3土曜日の9時から17時30分、初回は平日のみ）
- 子どもの悩み相談 保護者・市民向けの電話相談 06-6720-7867（月曜日から金曜日 9時から17時30分）
- いじめ・悩み110番 子ども向けの電話相談 06-6732-0110（月曜日から金曜日 9時から17時30分）
- すこやか教育相談24 大阪府の24時間対応の電話相談 0120-0-78310
- 大阪府学びのアクセスセンター LACO（ラッコ） オンライン学習・通所・不登校に関する相談 06-6699-3530
5つめのLACOは大阪府の施設です。府内在住で不登校などの状況にある小中学生が対象で、東大阪市の子も使えます（大阪市・堺市と、国立・私立の小中学生は対象外です）。
教育センターでは、不登校の子どもを支える保護者のための「ふれあいの会」も開かれています。
令和8年度は7月28日に開催され、保護者同士の交流タイムに教育センターの心理職員が同席し、終了後にはふれあいルームの見学会もありました。
開催の予定は教育センターの相談支援（06-6721-1188）に確認してください。
教育支援センターの通い方や費用の考え方はこちらの記事で、大阪府内の相談窓口はこちらの記事で詳しく紹介しています。
>>教育支援センター(適応指導教室)とは？通い方・費用・出席扱いをわかりやすく解説
>>大阪府の不登校相談窓口一覧。無料で頼れる公的・民間の相談先【2026年最新】
公的な教室とフリースクールは、どちらかを選ばなければいけないものではありません。お子さんの状態や相性に合わせて、複数の選択肢を並行して検討してみてください。
まとめ。東大阪市は「学校の外の学びを報告書で学校へ届ける」型がある街
出席扱いは校長先生の判断で決まるため、前例があるかどうかが大きく影響します。東大阪市にはすでに承認事例があり、大阪府の資料にも、学校が出席扱いしているフリースクール等として市内の4か所が載っています。
民間施設向けの市独自のガイドラインや様式は公開されていません。一方で、市のふれあいオンラインルームは、参加状況報告書を在籍校へ送り、校長先生の判断で出席扱いにできると案内しています。保護者向けの利用料の助成は確認できませんが、2つのルームと職場体験の居場所、複数の相談窓口があります。
今日できる一歩として、連絡帳や学校への連絡メールに「学校の外で学べる場所を考えている。通い始めたら活動の様子を毎月お伝えするので、出席扱いにできないか一度相談したい」と一文書いてみてください。こちらから「お伝えします」と先に申し出ることで、学校も状況をつかみやすくなり、話し合いが進めやすくなります。
学校に行かない期間があっても、学びと出席の心配を減らす方法はあります。完璧な正解を最初から選ぶ必要はありません。僕の公式LINEでは不登校に関する情報発信や無料相談を行っています。迷っている段階の相談こそ歓迎です。ひとりで抱え込む前に、話してみてください。
よくある質問
東大阪市で不登校の出席扱いは認められますか？
東大阪市内の学校で、フリースクール入会後すぐに活動レポートを学校へ提出することで出席扱いが認められた事例があります。
文部科学省の通知に沿って、最終的な判断は在籍校の校長先生が行います。大阪府教育庁の資料（令和8年2月版）には、学校が連携し出席扱いしているフリースクール等として東大阪市内の4か所が載っています。まず担任の先生に相談してください。
東大阪市にフリースクールの補助金はありますか？
2026年9月時点で、東大阪市の公式サイトでは、保護者がフリースクールの利用料について受け取れる市独自の助成制度は確認できません。
大阪府にも、保護者に利用料を直接助成する制度は確認できませんでした。大阪市の習い事・塾代助成事業は大阪市に住んでいる方が対象です。
制度は年度で変わることがあるので、最新の状況は東大阪市教育委員会に確認してください。
東大阪市の教育支援センター（適応指導教室）はどこにありますか？
東大阪市教育支援センターには、通室型の「ふれあいルーム」とメタバースを使う「ふれあいオンラインルーム」があります。
ふれあいルームは東大阪市教育センター（永和2丁目15番25号）の中にあり、月・火・木・金曜日の9時から16時に開いています。入室は在籍校を通して申し込みます。オンラインルームは電話（06-6721-1188）などで申し込めます。
出典
- 大阪府教育庁「不登校児童生徒への支援」（2026年6月25日更新）、リーフレット「子どもたちの社会的な自立のために」別添資料（令和8年2月版） ページ、PDF 本文へ戻る
- 文部科学省「不登校児童生徒への支援の在り方について（通知）」（令和元年10月25日） ページ 本文へ戻る
- 東大阪市「教育センターが行っている不登校支援」、「ふれあいオンラインルーム」教育メタバースを活用した学習空間（募集案内） ページ、PDF 本文へ戻る
- 東大阪市教育委員会「不登校支援ガイド 不登校の子どもを支える保護者・地域のみなさまへ」（令和7年10月発行、令和8年4月改訂。相談先一覧を含む） PDF 本文へ戻る
- 東大阪市教育委員会「東大阪市教育支援センター ふれあいルーム」パンフレット PDF 本文へ戻る
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