明光フリースクールで代表を務める小幡和輝です。僕は不登校だった期間は10年に及びますが、そのことを後悔したことは一度もありません。
この経験をもとに、現在は全国100か所での不登校経験者向けイベントの開催や教育関連書籍の執筆など、不登校の専門家として活動を続けています。
不登校だと家にいても学校に行けていない後ろめたさがあったり、外に出れば周りの目が気になったり。どこにいても、心から安心できる場所がないと感じるお子さんも少なくありません。
だからこそ、今こうして明光フリースクールの活動を通じて、多くのお子さんや保護者の方に「学校以外にも居場所がある」と伝えたいと思っています。フリースクールだけでなく、教育支援センターや学びの多様化学校など、選択肢は一つではありません。
この記事では、小学生・中学生・高校生それぞれの年代で選べる居場所の例や、居場所として必要な条件、国の不登校対策の方針まで、まとめて解説します。
お子さんに合った居場所が、きっとどこかにあります。この記事が、その居場所を見つける手助けになればうれしいです。
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スクール一覧を見る ›【小学生】不登校中の居場所例5選！
小学生のお子さんが学校を休んでいる間に利用できる、代表的な5つの居場所を紹介します。それぞれ特徴が異なるため、お子さんの状態に合わせて検討してみてください。
フリースクール
民間の団体やNPO法人などが運営する、学校とは異なる学びの場です。決まったカリキュラムに縛られず、勉強だけでなく好きなことに取り組んだり、同じ悩みを持つ仲間と過ごしたりできるのが特徴です。
在籍校の校長が認めれば出席扱いとして認定されるケースもあり、学習面の遅れや進路への不安を抱える保護者にとって心強い選択肢となっているでしょう。
全国にはオンラインで参加できるフリースクールもあり、近くに通える施設がない地域でも利用しやすくなっています。
教育支援センター
教育支援センター（旧称：適応指導教室）は、各自治体が設置する公的な支援施設です。学校復帰や社会的自立を目標に、集団生活への適応支援や学習支援、カウンセリングなどを行っています。
公的機関のため費用の負担がなく無料で利用できるのが大きな特徴で、経済的な事情でフリースクールを選びにくい家庭にとっても利用しやすい選択肢です。在籍校と連携しながら通所状況を共有してもらえることが多く、出席扱いにつながるケースもあります。
学びの多様化学校（不登校特例校）
学びの多様化学校は、2023年に「不登校特例校」から名称が変更された、不登校の子どもの実態に配慮した特別な教育課程を編成する学校です。
文部科学大臣の指定を受けることで、学習指導要領の基準によらず、一人ひとりの学習進度に合わせた柔軟な授業時間や内容を組むことができます。
令和7年度時点で全国に小学校12校、中学校40校が設置されており、少人数制で手厚いサポートを受けながら学べる環境として注目されているのです。
学びの多様化学校は年々急速に増加しており、令和8年度（2026年4月）時点では全国84校まで拡大しているため、最新の設置校は文部科学省の公式サイトで確認することをおすすめします。
保健室や学校内の別室・スペース
教室には入りづらいものの、学校自体には足を運べるお子さんにとっては、保健室や相談室、校内に設けられた別室スペースも居場所の一つになります。
担任以外の養護教諭やスクールカウンセラーと関わりながら、少しずつ自分のペースで過ごせるのがメリットです。教室に戻ることを急がせない配慮があれば、安心して学校とのつながりを保ちやすくなるでしょう。
別室登校の仕組みを整えている学校も増えており、まずは担任や学年主任に相談してみることをおすすめします。
塾や習い事
学習塾やスポーツ・音楽などの習い事も、学校以外で子どもが安心して過ごせる居場所になり得ます。同年代の子どもと交流しながら、得意なことや好きなことに打ち込める環境は、自己肯定感を取り戻すきっかけにもなるでしょう。
学校のような集団行動を強制されにくい点も、対人関係に不安があるお子さんにとって通いやすい理由の一つです。
ただし塾や習い事は出席扱いの対象にはならないため、出席日数を確保したい場合は、フリースクールなど他の居場所と併用することも検討してみてください。
【中学生】不登校中の居場所例6選！
中学生のお子さんが学校を休んでいる間に利用できる、代表的な6つの居場所を紹介します。高校進学を見据えた選択肢もあるため、あわせて確認してみてください。
フリースクール
中学生向けのフリースクールでは、学習面のサポートに加えて、高校進学を見据えた進路相談に力を入れているスクールが多く見られます。
通信制高校と連携し、卒業後の進路までを一貫してサポートする体制を整えているところも少なくありません。内申点にも関わる出席日数を確保しやすくなる制度と組み合わせられるため、進路への不安を抱える中学生や保護者にとって重要な選択肢です。
オンライン・通学の両方に対応するスクールも増えており、お子さんのペースに合わせて通い方を選べます。
教育支援センター
中学生の場合も、教育支援センターは在籍する中学校と連携しながら利用できる公的な施設です。学習支援に加えて、集団生活への適応を目的とした活動やカウンセリングが行われており、無料で利用できる公的な支援機関であることが特徴です。
高校受験を控える時期には、学習の遅れを取り戻すためのサポートを受けられる場合もあります。自治体によって呼び方や実施内容が異なるため、まずは在籍校や教育委員会に問い合わせて詳細を確認してみましょう。
学びの多様化学校（不登校特例校）
中学生を対象とした学びの多様化学校は、令和7年度時点で全国に40校設置されており、小学校・高等学校に比べて選択肢が多いのが特徴です。
教科の枠にとらわれない柔軟な教育課程が組まれており、少人数制のクラスで一人ひとりの状況に合わせた指導を受けられます。
通学が必要になるため居住地によっては選択肢が限られますが、学びの多様化学校は全体で令和8年度（2026年4月）時点に全国84校まで急速に増加しているため、居住地の近くに新たに開校している可能性もあります。
進学実績や卒業後の進路支援の体制も含め、最新の設置校情報は文部科学省の公式サイトで事前に確認しておくと安心です。
夜間中学
夜間中学は、主に夕方以降に授業が行われる公立の中学校です。もともとは義務教育を修了できなかった人のための学校でしたが、現在は不登校で十分に通えなかった学齢期の中学生も対象に含まれると文部科学省が明確化しています。
授業料は無償で、教員免許を持つ教師から指導を受けられ、卒業すれば中学校卒業の資格が得られます。設置数はまだ限られているため、通える範囲にあるかどうかは事前に自治体の教育委員会に確認しておく必要があります。
保健室や学校内の別室・スペース
中学生の場合も、教室以外の校内スペースは重要な居場所になります。定期テストや内申点への影響を心配して教室復帰を焦りがちですが、まずは学校とのつながりを保つことを優先する方が、結果的に前向きな変化につながりやすいといわれているのをご存じでしょうか。
別室での学習が出席扱いとして認められるケースもあるため、担任やスクールカウンセラーに、出欠の扱いについても具体的に確認しておくとよいでしょう。学年が上がるタイミングで少しずつ教室に近づいていく生徒も少なくありません。
塾や習い事
中学生にとって、学習塾は学力を維持しながら学校以外の居場所を確保できる手段の一つです。特に高校受験を控える時期は、個別指導塾や家庭教師を活用して学習の遅れを取り戻す家庭も多く見られます。
部活動と近い感覚で打ち込める習い事があれば、学校を休んでいる間も生活リズムや自己肯定感を保ちやすくなるでしょう。
塾や習い事だけでは出席扱いにはならないため、進路への影響が気になる場合は、出席認定に対応したフリースクールとの併用も検討してみてください。
【高校生】不登校中の居場所例5選！
高校生のお子さんが学校を休んでいる間に利用できる、代表的な5つの居場所を紹介します。高校は単位認定が卒業に直結するため、出席の扱いも含めて確認しておきましょう。
フリースクール【小・中・高】
高校生を対象としたフリースクールも増えており、在籍する高校に籍を置きながら通える施設や、通信制高校のサポート校としての機能を兼ねる施設もあります。
進路変更や転校を検討する際の相談先としても活用できるため、単に居場所を確保するだけでなく、その先の進路まで見据えたサポートを受けられるのが特徴です。
小学生・中学生向けのフリースクールと同様に、オンラインで参加できるスクールも多く、通学が難しい場合でも利用しやすくなっています。
通信制高校
全日制高校に通うことが難しくなった場合、通信制高校への転校・編入も選択肢の一つです。
レポート提出やスクーリングを中心に、自分のペースで学習を進められるのが特徴で、登校日数を自分で調整しながら高校卒業資格を目指せる点が大きなメリットとなり得ます。
通信制高校の特徴やメリットについては、「通信制高校を徹底解説」でも詳しく紹介していますので、あわせて参考にしてみてください。転校のタイミングや単位の引き継ぎについては、早めに現在の学校や転校先に相談しておくと安心です。
学びの多様化学校（不登校特例校）
高校生向けの学びの多様化学校は、令和7年度時点で全国11校と、小学校・中学校に比べて設置数がさらに限られている状況です。
通常の高等学校の教育課程とは異なる、柔軟なカリキュラムが組まれており、少人数制のサポートを受けながら高校卒業を目指せます。
設置数が少ない分、居住地によっては通学が難しい場合もあるため、通信制高校やサポート校とあわせて検討するとよいでしょう。
学びの多様化学校全体では令和8年度（2026年4月）時点で全国84校まで急速に増加しているため、最新の設置校情報は文部科学省の公式サイトで確認することをおすすめします。
保健室や学校内の別室・スペース
高校生の場合も、保健室や相談室など校内の別室は居場所の一つになります。ただし高校は中学校までと異なり、出席日数が単位認定や進級に直接関わるため、別室登校がどこまで出席として扱われるかを早めに確認しておくことが重要です。
担任や養護教諭、スクールカウンセラーと相談しながら、無理のない範囲で学校とのつながりを保つ方法を探っていきましょう。学校によっては、別室での学習を単位認定の対象としているケースもあります。
塾や習い事
高校生にとって、学習塾や予備校は学力を維持しながら学校以外の居場所を確保できる場所です。大学進学や就職を見据えて、学校を休んでいる間も学習を継続したいという高校生にとって、通いやすい選択肢の一つといえるでしょう。
同じ目標を持つ仲間と関われる環境は、孤立感を和らげるきっかけにもなります。ただし塾や習い事は出席扱いの対象外のため、単位認定への影響が気になる場合は、通信制高校やサポート校への転校もあわせて検討してみてください。
不登校中の必要な居場所となる条件
居場所を選ぶ際は、種類だけでなく、その場所が子どもにとって本当に安心できる環境かという視点も欠かせません。ここでは4つの条件を紹介します。
受け入れられている被受容感があるか
居場所として機能するためには、そこにいる大人や仲間から「ありのままの自分を受け入れてもらえている」と感じられる被受容感が欠かせません。
学校に行けていないことを責められたり、特別扱いされ過ぎたりすると、かえって居心地の悪さにつながることもあります。
支援する側とされる側という上下関係をつくらず、フラットな目線で接してもらえる場所は、子どもが安心して過ごしやすい環境だといえるでしょう。見学や体験の際は、スタッフの子どもへの接し方も確認しておくことをおすすめします。
精神的に無理する必要がないか
「頑張って参加しなければならない」というプレッシャーを感じる場所では、居場所としての役割を十分に果たせません。
気分や体調に応じて休んだり、途中で帰ったりできる柔軟さがあるかどうかは、無理なく通い続けられるかを左右する重要なポイントです。
参加を強制されず、来たいときに来られる環境であれば、子どもは少しずつ自分のペースを取り戻していけます。体験の段階で、休みたいときの連絡方法やルールについても確認しておくと安心です。
好きなように行動できる自由があるか
決められたプログラムに沿って行動することを求められるより、自分の興味や関心に沿って自由に過ごせる時間があることも、居場所として大切な条件です。
ゲームや読書、絵を描くことなど、好きなことに没頭できる時間は、自己肯定感を取り戻すきっかけになります。
学習だけを目的とした場所ではなく、遊びや趣味の時間も柔軟に取り入れられている施設であれば、子ども自身が「行きたい」と思える居場所になりやすいでしょう。
見学の際は、実際の過ごし方や1日のスケジュールを確認してみてください。
他人に気を遣う必要がないか
対人関係へのストレスが不登校のきっかけになっているお子さんにとって、周囲に過度に気を遣わずに過ごせる環境かどうかも重要な条件です。
一人になれるスペースが用意されているか、無理に会話や交流を求められないかといった点は、居心地の良さに直結します。
少人数制の施設や、個別対応を重視したスクールであれば、対人関係の負担を抑えながら過ごしやすいでしょう。集団での活動が苦手な場合は、事前にスタッフへ配慮してほしい点を伝えておくことをおすすめします。
不登校になった子どものために親ができること5選
ここまで紹介した外部の居場所に加えて、家庭も子どもにとって重要な居場所の一つです。ここでは、保護者としてできる5つのことを紹介します。
不登校当事者の現状を調べて理解する
「不登校はわがまま」といった誤った思い込みを持たないためにも、まずは不登校の現状や当事者がどのような悩みを抱えているのかを知ることが第一歩です。
日本財団が紹介する不登校支援の取り組み事例では、記事を読んだり当事者の声に耳を傾けたりすることから始めることが勧められています。
保護者自身が正しい知識を持つことで、子どもへの接し方にも余裕が生まれやすくなるでしょう。不登校に関する情報は年々更新されているため、最新の情報を継続的にチェックする姿勢も大切です。
子どもに自分の価値観を押し付けない
「学校に行くのが当たり前」といった大人の価値観を一方的に押し付けると、子どもはますます自分を追い詰めてしまうことがあります。
「人と同じじゃなくてもいい」「あなたのやり方でいい」と伝え、子どもを信じて否定しない関わり方を心がけることが、自己肯定感を育むうえで重要です。
予定を急にキャンセルするなどの行動も、失敗としてではなく、その時々の気持ちの変化として受け止める姿勢が求められます。子どものペースを尊重することが、結果的に前向きな一歩につながるでしょう。
子どもの話によく耳を傾ける
子どもが話したいタイミングで、口を挟まずにじっくりと耳を傾けることは、家庭を安心できる居場所にするための基本です。
「今日は何があったか」を無理に聞き出そうとせず、子どもが話し始めるのを待つ姿勢が信頼関係を築くうえで大切になります。話の内容を否定したりアドバイスを急いだりせず、まずは気持ちを受け止めることを意識しましょう。
年代別に見られる不登校の背景については、「小学生の不登校の原因と対策」や「中学生の不登校の原因と対策」もあわせて参考にしてみてください。
子どもが夢中になれることを探す
勉強や学校生活にとらわれず、子どもが何に興味を持ち、何に夢中になれるのかを一緒に探してみることも、親にできる大切なサポートです。
好きなことに没頭できる時間は、自己肯定感を取り戻すきっかけになり、学校以外の居場所を見つけるヒントにもつながります。
ゲームやスポーツ、創作活動など、その内容にこだわりすぎず、子どもが自然と興味を示すものを尊重する姿勢が大切です。高校生年代の不登校の特徴については「高校生の不登校の原因と対策」でも解説しています。
よく褒める
小さなことでもよく褒めることは、不登校の子どもの自己肯定感を支えるうえで効果的な関わり方です。結果だけでなく、行動しようとした過程そのものを認めてあげることで、子どもは少しずつ自信を取り戻していきます。
「できて当たり前」と思われがちなことも、あえて言葉にして伝えることで、子どもは自分の存在を肯定的に受け止められるようになるでしょう。焦らず、日々の小さな変化に目を向けながら関わっていくことが大切です。
不登校への国の方針と対策に関する5つのポイント
文部科学省は2023年に「COCOLOプラン」を取りまとめ、不登校対策の方針を大きく転換しました。ここでは押さえておきたい5つのポイントを紹介します。
学校に来るのが目標ではなく社会的な自立を目指す
従来の不登校対策は「学校に戻すこと」を主な目標としてきましたが、COCOLOプランではこの前提が見直されました。
学校復帰だけを目指すのではなく、一人ひとりのニーズに応じた多様な学びの場を確保し、社会的自立につなげるという方針への転換が明確に打ち出されています。
これにより、フリースクールや教育支援センターなど、学校以外の学びの場も正式な選択肢として位置づけられるようになりました。保護者としても「学校に戻すこと」だけにこだわらず、多様な選択肢を検討しやすくなっています。
不登校によるリスクを埋めるサポートが必要
文部科学省の令和6年度調査では、小・中学校の不登校児童生徒数が過去最多の約35万4千人となり、12年連続で増加しています。
こうした状況を踏まえ、学びの遅れや社会とのつながりの喪失といったリスクを最小限に抑えるための支援体制の整備が国の方針として掲げられているのです。
ICTを活用した学習支援や、心のSOSを早期に発見する仕組みづくりなど、多角的なアプローチが進められています。数字の増加は、支援の必要性がそれだけ高まっていることの表れともいえるでしょう。
登校しやすいよう学校の環境を整える
COCOLOプランでは、不登校になってから対応するだけでなく、そもそも登校しやすい学校環境を整えることの重要性も強調されています。
具体的には、1人1台端末を活用した健康観察や教育相談システムの導入、学校風土を「見える化」する取り組みなどが進められているのです。
子どもが発する小さなSOSのサインを早期に把握し、不登校が長期化する前に支援につなげる体制づくりが目指されているのです。学校側の対応も年々変化してきているため、担任や学校とこまめに情報共有することが大切です。
公的施設の他民間やNPOとも連携する
国の方針では、教育支援センターなどの公的施設だけでなく、フリースクールをはじめとする民間団体やNPO法人とも積極的に連携することが打ち出されています。
行政と民間が情報を共有しながら支援にあたることで、家庭ごとに異なるニーズに対応しやすくなるのがメリットです。
地域によっては、自治体とフリースクールが協定を結び、連携体制を築いている事例も見られます。今後も官民連携による不登校支援の拡充が進んでいくと期待できるでしょう。
学校外の教育でも要件を満たせば出席扱いにできる
文部科学省の通知に基づき、フリースクールなど学校外の施設に通所した場合でも、一定の要件を満たせば在籍校の校長の判断で出席扱いとすることができます。
出席扱いが認められれば、内申点や進学にも関わる出席日数を確保しやすくなるため、進路を見据えるうえで重要な制度です。
具体的な要件については、「【文科省認定】出席扱いの3要件」で詳しく解説していますので、あわせてご確認ください。制度を活用する際は、在籍校との事前の相談が欠かせません。
不登校で居場所をお探しなら明光フリースクールへ！
ここまで、小学生・中学生・高校生それぞれの居場所の選択肢や、居場所として必要な条件、国の不登校対策の方針について解説してきました。
学校以外にも学べる場所や安心して過ごせる居場所は数多くあり、お子さんに合った形を見つけることが何より大切です。
明光フリースクールでは、通学型の明光フリースクールと、全国どこからでも参加できるオンラインのクラスジャパン小中学園の両方から、お子さんの状況に合った居場所を選んでいただけます。
学校との出席扱いに関する相談や、発達障害・特性に関する相談にも対応していますので、まずは資料請求や個別相談からお気軽にお問い合わせください。
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