【全国版】47都道府県の通信制高校一覧。お住まいの県から探せます【2026年最新】

2026年9月9日2026年9月13日

通信制高校を探し始めたとき、最初に困るのが「結局、自分の県にはどんな学校があるのか」が1か所にまとまっていないことです。私たちは、47都道府県すべてについて、公立の通信制高校と県内に本校・キャンパスのある私立通信制、そして県ごとの学費軽減制度を1県ずつ公式情報で調査して記事にまとめました。この記事はその全国版の入り口です。お住まいの都道府県を選んでください。

自己紹介が遅れました。小幡和輝と申します。僕は約10年間の不登校を経験しました。当時はフリースクールで学び、18歳で起業。今は通信制高校の連携施設（明光義塾高等学院）を運営する立場として、進路相談を日常的に受けています。この一覧も、運営者の立場で公式情報を1県ずつ確認しながら作りました。

各県の記事でわかること

都道府県ごとの記事は、すべて同じ型で作っています。

公立の通信制高校 学費が年数万円程度と最も安い選択肢。スクーリング会場や協力校の仕組みまで確認しています
県内に本校・キャンパスのある私立通信制 各校の所在地と通学スタイルを公式サイトで確認したものだけを、ランキングにせずフラットに紹介しています
学費と就学支援金・県独自の軽減制度 2026年度からの就学支援金の変更と、県ごとの上乗せ補助を公式情報で整理しています

学費やコースは変わりやすいため、最終的には必ず各記事内の公式リンクから最新情報をご確認ください。

北海道・東北

関東

中部

近畿

中国

四国

九州・沖縄

47都道府県を調べてわかった、学費の3つの傾向

全県を1県ずつ調べる中で見えてきた、通信制高校のお金の傾向を共有します。

2026年度から、国の就学支援金は所得制限が撤廃されました 私立通信制は年額33万7,200円を上限に授業料が支援されます。これは全国共通です。ただし、学校ではないサポート校の費用は対象外という区別は変わりません
県独自の上乗せ補助は、県によって差がとても大きい 通信制まで実質無償化に近づく県もあれば、県の減免制度が「通信制課程を除く」と明記されている県もあります。同じ学校でも住む県で負担が変わります
県外に本校がある広域通信制は、県の補助対象外になることが多い 県内キャンパスに通っていても、本校所在地で線が引かれる制度が目立ちました。学費で選ぶなら「本校がどこにあるか」まで確認してください

こうした県ごとの事情は、各県の記事に公式リンク付きでまとめています。国の制度の全体像はこちらの記事もどうぞ。

>>通信制高校の学費は実際いくら？2026年度の所得制限撤廃でどこまで下がるのか

全国の明光義塾と連携する「明光義塾高等学院」という選択肢

都道府県の一覧とあわせて、僕が運営に関わっている高校卒業資格が取れる明光義塾高等学院も紹介させてください。全国の明光義塾教室との連携で、中学範囲の戻り学習から大学受験対策まで一続きで見られるのが特徴です。「まず中2の数学からやり直したい」という相談も当たり前のこととしてサポートしています。

全国各地の明光義塾の教室で、日々の学習サポートを受けられます（一部対象外の地域があります）。高校卒業資格を目指しながら個別指導で学びたい方は、資料請求から始めてみてください。

明光義塾高等学院の資料請求はこちら

まとめ。まずはお住まいの県の記事から

通信制高校選びの最初の一歩は、選択肢の全体像を知ることです。今日できる一歩として、上の一覧からお住まいの県の記事を開いて、公立と私立にどんな学校があるか、使える軽減制度があるかを確認してみてください。

「どの学校がうちの子に合うか分からない」という段階のご相談は、僕のLINEでも受け付けています。

不登校の専門家小幡和輝の無料LINE相談

よくある質問

自分の県の通信制高校はどうやって探せばいいですか？

この記事の都道府県一覧から、お住まいの県の記事を開いてください。公立の通信制高校と、県内に本校・キャンパスのある私立通信制を、公式情報で確認した内容だけで一覧にしています。気になる学校が見つかったら、資料請求や合同説明会から始めるのがおすすめです。

通信制高校の学費はどのくらいかかりますか？

公立は年間数万円程度、私立は学校とコースによって幅があります。2026年度から国の就学支援金は所得制限が撤廃され、私立通信制は年額33万7,200円を上限に授業料が支援されます。県独自の上乗せ補助がある県もあるため、お住まいの県の記事で確認してください。

住んでいる県に通いたい学校のキャンパスがない場合は？

広域通信制なら全国から入学できる学校が多くあります。また、日々の学習サポートをお住まいの地域の明光義塾教室で受けられる明光義塾高等学院のような仕組みもあり、通いやすい場所で学びながら高校卒業資格を目指せます（対象外の地域もあるため要確認）。通学頻度やサポート体制を含めて、各県の記事の「選び方」を参考にしてください。

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この記事を書いた人

小幡和輝

1994 年、和歌山県生まれ。10年の不登校を経験。不登校当時はフリースクールで学び、定時制高校を経て、その後、国立大学へ進学。不登校の専門家として、不登校への偏見を払拭し、不登校になっても取り残されない社会を目指し活動。オンラインフリースクール『クラスジャパン小中学園』の代表として、これまでに2000人以上の不登校生徒をサポート。著書に『学校は行かなくてもいい/英治出版』『学校では教えてくれない稼ぐ力の身につけ方/小学館』など計6冊。講演、メディア出演も多数。